「仮想通貨は将来性がないの？」
「仮想通貨の今後ってどうなるの？」
「仮想通貨が大暴落するって本当？」
そんなお悩みにお答えします。
仮想通貨のことが気になるけど将来性がないんじゃないか、また将来大暴落するんじゃないかと悩んでいませんか？
仮想通貨の将来性があるかどうかを知るにあたって、「なぜ将来性があると言われているのか」という理由と、逆に「将来性がないと言われているのはなぜか」という理由を学ぶ必要があります。
そこで、今回の記事では
・仮想通貨が秘めている将来性
・「将来性がない」と言われる理由
・仮想通貨の将来性に投資するためのおすすめの取引所
と、仮想通貨の将来性を考える際に大切なことを全て解説します。
ぜひこの記事を参考に、仮想通貨を少額購入してみてください。
「仮想通貨の将来性はない」は嘘！概要をサクッと解説
結論を先にお伝えすると、仮想通貨は将来性があります。
このグラフは2014年から2021年までの仮想通貨（ビットコイン）の取引を表したグラフです。
このグラフをみてお分かりいただけるように、仮想通貨は値段の上がり下がりは激しけれども総じて価値が上がっていっていることが分かります。
同じようなバブルは、今では当たり前のように存在する【インターネット】と同様の動きをしているというのはご存じでしょうか？
しかし、仮想通貨を購入していくにあたり、「どうして仮想通貨は将来性があると言われているのか」、逆に「仮想通貨が将来性がないと言われている理由はなにか？」について考えていくことは非常に重要になっていきます。
「将来性がない」に反論！仮想通貨の未来
実際に「仮想通貨って将来性があると言われているのはなぜか？」についての理由を詳しく解説していきましょう。
理由については以下の通り3つです。
1.決済可能店が増えている
2.Web3.0時代が近い将来くる
3.法定通貨になっている
順番に説明していきます。
1.決済可能店が増えている
海外ではビットコイン決済ができるお店が多数あります。
例えば、誰もが知っているスターバックスやコカコーラ・ケンタッキー、マイクロソフトで取り扱われており、スーパーマーケットでの決済が可能となっている場所もあります。
またアメリカの大手決済サービスPaypalにおいても決済可能となったことは大きなニュースとなりました。
日本ではまだ家電量販店のビックカメラやソフマップといったわずかな店舗しか決済可能となっておりませんが、海外の有名な企業が続々とビットコイン決済可能になっていることを考えると、今後日本でもビットコイン決済可能なお店が増えることが予想されます。
Web3.0時代が近い将来くる
Web3.0という言葉を聞いたことはありますか？
このＷｅｂ3.0とは次世代の「分散型インターネット」とも呼ばれているのですが、実際にWeb3.0でできることを具体例を挙げて説明します。
例えば投資したいと思った場合、通常借りた銀行や証券会社といった金融機関に手数料を払う必要があります。この手数料には「銀行のシステム料や人件費等」が含まれているため、手数料が高くなってしまいます。
しかしブロックチェーンのネットワークを利用した金融システムだと、銀行などの金融機関の管理者が不要となり、余分な手数料がかかりません。
上記以外にも様々な可能性があるWeb3.0ですが、このWeb3.0に使われているブロックチェーンという技術は、実は仮想通貨の基盤となっている技術です。
このように考えると、仮想通貨は将来性があると感じます。
法定通貨になっている
エルサルバドルと中央アフリカ共和国では、ビットコインが法定通貨（国が管理する通貨）に採用されています。
日本では当たり前のように誰もが銀行口座を持っていますが、実は世界では持っていない方がたくさんおり、特に発展途上国では銀行口座を持っていない方が多い傾向にあります。
その銀行口座を持っていない方は当然ながらお金の借入といった金融サービスを利用できません。
しかし、ビットコインを法定通貨にすることにより、スマホがあれば誰でも金融サービスが利用できるため、誰もが平等に金融サービスを受けられるようになるという嬉しいメリットがあります。
ビットコインを国の通貨にする国は今後増えていく可能性がありますし、将来仮想通貨が世界共通通貨になることもあり得るかもしれません。
仮想通貨が「将来性がない」と言われる理由
では次に、【仮想通貨が「将来性がない」と言われる理由】について、以下の3つの項目で説明していきます。
1.ハッキング被害の可能性がある
2.大企業・機関投資家の動向によって影響がある
3.社会的影響で暴落する可能性がある
理由を順番に解説していきます。
ハッキング被害の可能性がある
2018年に起きたCoincheckでのハッキング事件は多くの方のご記憶にあるのではないでしょうか？
このハッキング事件の被害総額は約580億円にもなり、このハッキング事件を原因として多くの方が仮想通貨の売却を行ったため大暴落が起こりました。
このハッキング事件の原因としてはセキュリティーが不十分であったこととされておりますが、現在ではセキュリティー対策が見直されています。また流出してしまった資産は全額補填されています。
ハッキングは怖いものですが、各自で自分の資産を守れる方法もあります。
・リスク分散させるために「複数の仮想通貨取引所に分散させること」
・補償やセキュリティー対策などが策定されている「金融庁が認定している仮想通貨取引所を利用すること」
・IDとパスワードの他に、SMS認証も必要となるような二段階で求められる「二段階認証」を利用すること
仮想通貨という資産を自分で守る方法があるので、自分の資産を守っていけるようにしていきましょう。
大企業・機関投資家・大国の動向によって影響がある
例えば2021年に米国大手電気自動車メーカーTesla（テスラ）のイーロン・マスクCEOが「ビットコインによるテスラ車の決済を認めない方針」を発表したことや、中国で仮想通貨の取引禁止としたことといった、大企業や投資家・大国の動向で仮想通貨に対する良くないニュースが流れて仮想通貨の不安要素が生まれると影響が出るのは確かです。
しかし、アメリカの大手投資銀行の「JPモルガン」やアメリカの大手決済サービス Paypal創始者ピーターティール氏、「金持ち父さん・貧乏父さん」の著者で知られているロバート・キヨサキ氏といった多くの有名な著名人や会社が【仮想通貨の価値は将来上昇する】と明言しています。
仮想通貨は値動きが激しいため高額を一気に投資する方法はおすすめ出来ませんが、今後の仮想通貨の将来性を見越して少額を積立購入していくことをおすすめします。
社会的影響で暴落する可能性がある
仮想通貨は「大企業や機関投資家の動向によって影響が出る」のと同じように、コロナの流行やウクライナ情勢といった社会情勢の影響で暴落することがあります。
仮想通貨は暴落する可能性があるということは必ず覚えておきましょう。
一方で、仮想通貨は暴落と上昇を繰り返して、少しずつ価値が上昇してきました。
一気に高額を投資するという方法ではなく、仮想通貨を自分のリスクの許容範囲内の少額で購入し、コツコツ積み立てしていくことが望ましい投資方法です。
仮想通貨の将来性に投資するためのおすすめの取引所3選
仮想通貨の将来性と、将来性がないと言われる理由について一つずつ解説しました。
「やっぱり仮想通貨は将来性がありそうだから始めてみたい」という方もいらっしゃるのではないでしょうか？
そんな方におすすめの取引所をお教えします。
コインチェック
1つめはコインチェックです。仮想通貨といえばコインチェックと言われるくらいに、知名度No.1です。
また仮想通貨を少額から購入することが出来（500円～購入可能）、少額からの積立購入が可能です。
アプリが非常に使いやすいため売却や購入を簡単にでき、スマホアプリダウンロード数No.1です！
⇒コインチェックの詳しい口座開設方法はこちらをチェック
DMM ビットコイン
DMM Bitcoin は口座開設から取引開始まで最短1時間で可能なため、早期の口座開設が可能です。
DMMビットコインはとりわけセキュリティに力を入れており、365日体制で不明点があった際の問い合わせに対応しているため、セキュリティーが気になる方におすすめです。
ただし積立投資が出来ないので、その点だけ注意が必要です。他社同様各種手数料は無料です。
BITPOINT
3つめはBITPOINTです。
2021年、2022年 日本初暗号資産取扱数NO.1を獲得しているBITPOINT。
SBIグループのため、セキュリティ対策も安心です。
また500円～という少額で購入可能で、信頼性の高い暗号資産を1000種類の中から厳選して堅実に成長が見込める通貨を厳選していることも初心者にとってはうれしいポイントです。
また業界初の「パックつみたて」というおもしろい仮想通貨積立プランがあります。
みなさんが仮想通貨の世界に一歩踏み出す力になれたらうれしいです。
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