【3分で解決】iDeCoがやばいって本当？やばいと言われる理由と始める魅力を解説

結論から言うと、「iDeCoはおすすめの制度」です。

iDecoが気になっているけど一歩が踏み出せない方のために、この記事では、

・やばいと言われる4つの理由

・iDecoの魅力3つ

・iDeCoおすすめの人の特徴3選

を紹介します。

この記事は、実際に私がiDeCoのホームページ10社以上を徹底的に調査したうえで、書いた記事です。また調べた結果、iDeCoを始めた私の実体験も交えながら解説していきますので、最後までお読みください。

やばいって言われているけど、そもそもiDeCoってなに？iDeCoの制度を解説

iDeCoは「確定拠出年金」と呼ばれるもので、より豊かに老後を暮らすための制度です。

毎月決まった額を積み立てて投資信託を買い、自分の代わりに銀行や会社が利益を作るべく投資を進めてくれます。

基本的に20歳以上のすべての方がiDeCoを始めることができ、60歳以降に掛金と運用益の合計額を一括または年金形式で受け取ることが可能です。

iDeCoは任意の制度のため、自分でiDeCoに加入するかどうかを決め、掛金・運用商品を選ぶといった、【自らが自分の老後への安心を確保するために始める資産形成制度】だといえます。

現在、日本の65歳以上の方の平均余命は男性20.05年、女性24.91年となっています。

定年後20年以上日常生活をしていくにあたり、退職金と年金だけだと心もとないと思われる方や、以前ニュースにもなった老後に向けて2000万円も資産を貯める必要がある「老後2000万円問題」について不安に思われている方は、このiDeCoという制度は魅力的な制度だといえるでしょう。

iDeCoはやばい！と言われる理由4つ

結論をお伝えすると、iDeCoはやばい制度ではありません。

やばいと言われている理由は以下の4つです。

1. 60歳までお金を引き出せない
2. 手数料がかかる
3. 元本が割れる可能性がある
4. 手続きが面倒

やばいとは言われているものの、私の実体験として、自分でやってみたらそれほどやばいとは感じませんでしたし、解決策もあります。実体験と具体的な解決策とともに、やばいと言われる理由の裏側を一つ一つ解説します。

1.60歳までお金を引き出せない

iDeCoは「老後資金を貯めるための制度」です。

そのためiDeCoは一旦開始すると、基本的には60歳までお金を引き出すことができず、そして途中解約することはできません。

例えばiDeCoの加入者が死亡したり、高度障害状態になった際には解約することが出来ますが、条件はかなり厳しいです。しかし、簡単に解約ができないからこそ、強制的に老後の資金を積み立てられます。

老後のために絶対に資産を貯めたいという強い意志をお持ちの方はiDeCoを始めましょう。

2.手数料がかかる

加入・移換手数料	2,829円
掛金納付手数料（都度）	105円
還付手数料（都度）	1,048円
運営管理手数料	運用金融機関により相違

iDeCoには

• 加入時
• 掛金納付手数料
• 還付手数料
• 運営管理手数料

といった、手数料がかかります。

加入・移換手数料や掛金納付手数料（都度）、還付手数料（都度）はどの会社も同じですが、その他の手数料は金融機関によって異なります。

老後資金を確保するためのiDeCoは長期間運用することが想定されているため、最初は手数料が微々たるものだと思っていたとしても、手数料の差は大きな運用益の差につながります。手数料が低い金融機関でiDeCoに取り組みましょう。

3.元本が割れる可能性がある

iDeCoには運用先として、投資信託商品を中心とした「元本変動型」と、定期預金・保険といった商品が組み込まれた「元本確保型」の2種類があります。

「元本変動型」は、大きな利益を得ることができる一方で、経済情勢や災害などに大きく影響を受けて運用中に元本割れをする可能性があります。

「元本保証型」は社会情勢などの影響を受けにくい一方で、利息があまりつきません。毎月かかってくる口座手数料よりも利息が低ければ元本割れになります。

投資の基本原則は「長期・積立・分散」のため、元本確保型・元本変動型に資産をうまく分散して長期で投資してください。

4.手続きが面倒

実際にiDeCoに加入した私が結論をいうと「iDeCoの手続きは思っていたよりも簡単」でした。

主婦や自営業の方は、加入したいiDeCoの金融機関の「加入申込書」を取り寄せ、掛金と運用商品と引落口座を決めて返送するだけです。

一方会社員は勤務先の担当者が記入する欄があるので、勤務先の欄を埋めてもらう必要があります。そのあとは、主婦や自営業者の方と同じように掛金等を決めるだけです。

最初は面倒くさいなと思いますが、ネットで取り寄せる際に基本事項を入力しておけば、それほど記入欄もありません。

意外とサクッと手続きが終わるので、iDeCoを始めたい方は善は急げですから早めに取り寄せしましょう。

「iDeCoはやばい」は嘘！iDeCoの魅力3つ

iDeCoは老後資金を確保したい方におすすめの制度です。ここでは、iDeCoの魅力の理由

1. 節税できる
2. 運用益が非課税
3. 受け取り時に税制優遇がある

の3つを順番に紹介していきます。

1.節税できる

iDeCo加入開始年齢	掛金1万円のときの節税額	掛金3万円のときの節税額
30歳	約84万円	約252万円
40歳	約60万円	約180万円
50歳	約36万円	約108万円

iDeCoは1年間に支払った掛金全額が、毎年所得から引かれます。

課税対象となる金額からiDeCoの掛金が減ることで、所得税・住民税の負担が軽減し、節税になるという仕組みです。

表記載の通り、iDeCo加入年齢が若ければ若いほど、そしてiDeCoの掛金が多ければ多いほど節税が可能となります。60歳からしか引き出しができないため、無理のない範囲で行うことが大切です。

迷われている方は最低5,000円～始められますので、少額から始めてみましょう。また万一掛金の変更をしたい場合は、1年に1回変更することが可能ですので、余裕が出来た時に掛金を上げていくことを検討してみてください。

2.運用益が非課税

	運用期間（10年）	運用期間（20年）	運用期間（30年）
1％	約6.2万円	約25.6万円	約59.6万円
3％	約19.7万円	約87.6万円	約220万円
5％	約34.9万円	約167万円	約458万円

iDeCoは運用中に増えた分は、すべて税金がかかりません。

通常の投資信託などの投資商品は運用して得た利益に対して20％の税金がかかるため、受け取る利益が減ってしまいます。しかしこのiDeCoでは増えた利益をそのまま受け取ることができるという嬉しい仕組みになっています。

表をみていただければ分かるように、運用期間が長ければ長いほど利益は大きくなります。若いうちから始めた方が利益を得やすいため、iDeCoを始めたいと思ったら一日でも早く始めるのがよいでしょう。

3.受け取り時に税制優遇がある

iDeCoは60歳から以下のいずれかの形で受け取れます。

• 年金
• 一括
• 一括＋年金

年金で受け取るときにも、一時金で受け取るときでも、一定額まで税金がかかることなく受け取れます。

具体的に説明すると、年金は「公的年金等控除」、一時金は「退職所得控除」が適用されるため、受け取り金額を増やすことができるということです。

支払った掛金は節税となり、さらに受け取るときにも控除が受けられるiDeCoは、税制的に優遇されているといえるでしょう。

これを知らなきゃやばい！iDeCoをおすすめしたい人3選

税制優遇があり、老後資金を貯めるのに役立つiDeCo。この制度を活用するのがおすすめの人がいます。

1. 所得があって節税したい人
2. 老後資金を準備したい人
3. 自営業の人

順を追って丁寧に解説していきましょう。

1.所得があって節税したい人

iDeCo加入開始年齢	掛金1万円のときの節税額	掛金3万円のときの節税額	掛金5万円のときの節税額
30歳	約84万円	約252万円	約386万円
40歳	約60万円	約180万円	約276万円
50歳	約36万円	約108万円	約165万円

表を見ていただいて分かる通り、iDeCoは掛金が大きければ大きいほど、そして長い期間続ければ続けるほど、節税が可能となります。職業によって掛金の上限額が決まっている点に注意が必要ですが、自分の無理のない範囲で、長期間iDeCoに投資していくことで大きな節税、そして大きな老後資金の確保へとつながります。

2.老後資金を準備したい人

iDeCoは途中解約はできず、60歳以降から受け取ることができます。一見60歳からしか受け取れないとデメリットのように感じますが、老後資金を確保するのだという明確な目標をもってiDeCoを始めたい方にはおすすめです。老後のためにといざ貯金をしても、貯金では貯まりませんし、入用があった際にその貯金を使ってしまう可能性があります。iDeCoは強制的に老後資金を貯蓄しなければいけない状態にできるため、老後資金を絶対に貯めたいと思っている方にはピッタリです。

3.自営業の人

自営業は厚生年金がないため、会社員と比べて年金が少なくなってしまいます。

iDeCoでは、会社員のiDeCoの掛金上限額が多くても23,000円である一方で、自営業の上限額は68,000円となっています。iDeCoは自営業者の人の老後資金確保を後押ししている制度だといえるでしょう。自営業の人は会社員と比べて、国民年金しかもらうことができないため、さらに自助努力で老後資金を貯めなければいけません。iDeCoを利用することで、老後資金の不安を取り除くことができるでしょう。

みなさんがiDeCoの魅力を感じ、iDeCoを始める後押しになれればうれしいです。